FIREの4%ルールはアメリカで株式50%、債権50%の資産を持っている前提で計算されたものです。
日本に暮らす場合は前提が異なるため、管理人が実際に購入しているインデクスファンドの指数の過去データから、投資資産の何％を使えるのか算出しました。
結論は、安全サイドに倒しても「投資資産（全資産ではなく）の４％を生活費に使っても資産が減らない」という考え方は日本でも成り立ちそうだという感覚が強化されました。
FIREに向けた懸念
投資資産をドルコスト平均法により積み増していますが、目標の投資資産に到達してもFIRE（経済的自立を得て、早期退職）に踏み切れるかには懸念が残っています。
「FIREへの心理的障壁と突破ステップ」の記事で触れているのですが、下記3点があります。
- 家族、友人、同僚からの反対
- 収入が株式投資のリターンだけになる心配
- 4%ルールを理屈は分かっても実感できていない
1点目に関しては、自身の望む人生を送るために価値観の合わない人たちとはなるべく関わらないようにしていくことで対処します。
2点目に関しては、会社を辞めても労働収入を得られるように副業などを模索していますが道半ばです。
3点目の「4%ルール」に関して本記事で考察をしていきます。
4%ルールの考え方・前提条件を抽出
米国トリニティ大学が発表したトリニティスタディが通称：４％ルールです。
下記リンク先のブログでの解説が分かりやすかったのですが、トリニティスタディの結論はザックリと以下です。
株式50％債券50％の資産をつくり、年4％ずつ取り崩せば、30年後も資産が残っている可能性は100％
引用：https://yuruchange.com/4percent210103/
FIREして資産の取り崩しを始めた瞬間に株価の暴落が起こると資産が一気に減り生存確率が下がる危険があります。
そこで投資資産とは別に、数年間分の生活費（＝生活防衛資金）を現金で持っておき株価暴落に備えておくのが無難です。
管理人は慎重派なので5年分の生活費を生活防衛資金として確保しています。
アメリがでFIREした人が「FIRE 最強の早期リタイア術」の中で詳しく方法を紹介されています。
投資資産の４％を毎年定額で取り崩していっても資産を減らさずに一生を終えられそうな感覚は得られますが、トリニティスタディはアメリカでの事例ですし日本に暮らす者には下記が気にかかります。
- 米国株価は右肩上がりだが、日本株価はコロナ禍になるまでバブル崩壊から停滞したままだった
- 米国株を持つと、ドル円の為替リスクが発生する
- 4%で取り崩した金額の内、2割が税金で減る
トリニティスタディの自身への適合性をこれ以上考えてもあまり得るものは無いので、自身の積み立てている投資資産は具体的に何％取り崩せるのかを考察します。
実際の投資からのリターン
毎月、資産の含み益からリターンを計算しており、管理人の2021年3月から6月の実績は以下のグラフのようになっていました。
集計期間が短い上に、年換算で20%を超えとコロナ禍での株価高騰の影響なのであてにならない数値です（汗）
実績値は長年貯めればいずれ役立つでしょうが、今回は買っている銘柄の過去データを使って考察していきます。
具体的な投資資産の期待リターンを考察
管理人の買い増している投資資産について計算をしてきますが、その考え方はどの資産に対しても当てはまるものかと思います。
具体的なアセットアロケーション
トリニティスタディのアセットアロケーションは株式50％、債権50％となっていますが、管理人はリスク資産に全資産投入は怖くてできません。
リスク資産は総資産の60%までと現時点では定めています。
現状の目標とするアセットアロケーションは総資産の50%を全世界株式としています。
世界経済の発展はアメリカの成長に依存しているためアメリカ株式のみ買っても良いのですが、アメリカ1強が自身が死ぬまで続くかは分からないため全世界株式へ投資をしています。
加重平均のため全世界株式の内訳はほぼアメリカ企業になっており、現状はアメリカ株式を買っているのとほぼ差はないです。
具体的な投資銘柄
株式は個社のものではなく、インデックスファンドを買っています。
具体的には「MSCIコクサイ」に連動するものです。
管理人はTOPIX連動のインデックスファンドも別で買っているため日本株式を除いたMSCIコクサイを買っていますが、「ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス」１つに絞っても良いかと考えています。
仮にアメリカだけに絞るのであれば「S&P500」に連動するものを選びます。
具体的に買っている銘柄は「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国株式インデックス」です。
インデックス指数に連動できているインデックスファンドであれば、後は信託報酬の安いものから好みで選択すれば良いと思います。
ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍは他が信託報酬を下げたら合わせて下げることを謳っており、今のところ実際にそうなっているので安心できる商品と考えています。
インデックス指標の過去の値動き
過去の株価の上昇が未来に続く保証はないですが、それでも今後の経済の成長を信じる限り参考になる重要数値と考えています。
それでは「MSCIコクサイ」の過去の値動きを見ていきます。
数値は「myINDEX」様から引用させていただきました。
MSCIコクサイの値動きは上の図の青いグラフのようになっています。
短期的な価格の上下はありますが20年で見ると右肩上がりに増えています。
単年でのリターンは上の図のようになっています。
株式だけあってプラスとマイナスと振れ幅がなかなか大きいです。
特に2008年のリーマンショックのときの下げ幅は突出しています。
数年間でリターンを平均した数字は上の図となります。
直近1年はコロナ禍で株価が高騰しているため45.9%と異様に高い数値となっています。
直近10年でも14.5%となっており、近年は株価が高値傾向にあると想定されます。
20~30年のスパンで見ると、期待リターンは8%ほどとなると考えられそうです（過去の傾向が未来も続くという前提なら）。
使えるのは投資資産の何％なのか
MSCIコクサイの期待リターンは過去データからは8%ほどでした。
株価暴落期には生活防衛資金で過ごし、株価のリターンが8%を超えたときには現金比率を高め株価が落ちた時に買い戻すという調整を行っていけば、年平均で8%を取り崩していっても資産額を維持できると想定されます。
8%を取り崩すと税金が最大で2割（※）引かれて、使えるのは6.4%になります。
投資資産（全資産ではなく）の4%を生活費に使っても資産が減らないという考え方は、安全サイドに倒した達成確立が高いものと思われます。
4%ルールという名称が定着しているため、今後もこの呼称を続けます。
インデックス指数の高値度合いを検証
MSCIの平均リターンは8%のところ、直近1年は45.9%と異常に高いです。
コロナ禍での金余りが収束すると元の価格帯まで急激に戻ることも考えられます。
そこでコロナ禍にならずにリターン８％を継続していた場合と、実際の価格とを比較したグラフを作ってみました。
価格は「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国株式インデックス」の第１営業日の金額を使っています。
黄色い折線グラフが2020年1月からリターン8%で上昇したと仮定した価格の変化で、オレンジの折線グラフは実際の価格です。
青い棒グラフは上記２つの価格の差の割合を出しています。
2020年4月頃はロックダウンの影響などで価格が下がっていましたが、急激に価格を戻しその後高騰が続いています。
現状、オレンジ線の価格を付けていますが、黄色線の価格まで一気に落ちても不思議はないという状況と見えます。
基準点をコロナ禍前に設定しましたが、株価上昇率の高かった期間を遡り10年前などすると現状の価格の割高感はもっと増すことになります。
理屈抜きに暴落する時はしますし、リスク資産を持っている以上価格が半分になるくらいは覚悟をしておかないと狼狽売りをしかねないので危険と考えています。
まとめ：FIREの4%ルールを日本で暮らす場合に当てはめ考察
4%ルールはアメリカで株式50%、債権50%の資産を持っている前提で計算されたものです。
日本に暮らす場合は前提が異なるため、管理人が実際に購入しているインデクスファンドの指数の過去データから、投資資産の何％を使えるのか算出しました。
MSCIコクサイの場合は8%を取り崩し税引き後6.4%が生活費として使えそうでした。
安全サイドに倒しても、投資資産（全資産ではなく）の４％を生活費に使っても資産が減らないという考え方は日本でも成り立ちそうだという感覚が強化されました。
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